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CSR/サステナビリティ企業評価のポイントとは

  • 2018.8.1

CSR/サステナビリティ企業評価

先日、日本橋CSR研究会という集まりで「CSR企業評価とその重要性」(日本橋CSR研究会、2018年7月)という調査論文を発表しました。年内にはどこかで公開(セミクローズド)されると思います。

内容は、調査タイトルそのままですが、世界に数多あるCSR関連企業評価を数百ほどピックアップし、どの調査が重要だから企業担当者は対応したほうがいいよ、というものです。

調査の方法ですが、CSR/サステナビリティについて評価する団体およびアンケートなどを収集し、その団体等を団体規模、機会頻度、影響度などの視点から定性的に評価。この評価結果あるいは筆者ら自身の経験を踏まえ、CSR調査を回答する上で、企業のレピュテーションや企業価値という観点から効果的に取り組む際の必要条件は何かを検討し、その一つの回答を提言しました。

本記事では、資料やレポートを公開できませんが、そこでの気付きの一部を紹介します。

多様な調査機関

CSRに関わる評価項目の調査団体は、NPO/NGO(WWF、CDPなど)、官公庁(経済産業省、環境省、厚生労働省など)、投資家へ情報提供するデータ・プロバイダー(MSCI、FTSEなど)、シンクタンク/コンサルディング会社(野村総研、三菱UFJリサーチ&コンサルティング、日本総研など)、業界団体(経団連など)、メディア(Bloomberg、日本経済新聞社、東洋経済新報社など)、投資家(RobecoSAM、GPIFなど)など多様なステークホルダーがいます。

およそカテゴライズするとこのようなものになると思いますが、問題はどの調査にどれだけ対応すればよいか、ということです。

ある程度の規模の上場会社になると、CSR以外でも様々なアンケートや調査票がたくさんの評価機関から来ていると思います。評価ではないですが、CSRに興味がある大学生などからの質問もあるでしょう。しかし、国内外の調査票は程度の差こそあれ、レピュテーションに影響を与えるものなので、できる限り対応したいと思うものの、現実的には難しい。

そうなると「より自社に影響を与えうる評価」から対応する必要があります。上場企業であれば、投資家はステークホルダーの中でも最も大きな影響力を持つグループであり、特に機関投資家がチェックする評価などは確実に対応したいところでしょう。そうなると……。

こんな視点をもちながら、まずは1年間でCSRに関わるであろう調査票をできる限りピックアップして、ランクづけをし、上から順に対応していくのがセオリーです。ちなみに、ウェブサイトを中心とした公開情報で評価する評価機関もある(我々も公開情報のみで調査しています)ので、こちらの対策は「調査票対応」ではなく「CSRウェブコンテンツの最適化」となりますので注意しましょう。

多様なテーマ

企業評価は、「個別」「総合」の大きく二つの方向性がありました。個別というのは「水問題」「気候変動」「人権」など。総合は、そのままですが、CSR活動全般が評価項目となります。たとえば、東洋経済のCSR企業調査は「総合」で、日経新聞の環境経営度調査は環境分野という「個別」のようなイメージでとらえていただければ。

当たり前といえばそうなのですが、環境・気候変動は世界的な関心が高いので、イニシアティブやガイドラインが指数関数的に増えており、その団体ごとに細かな評価項目で企業をみることもあるのです。今後も環境と人権・労働慣行に関するものは間違いなく増えるし、CSR活動自体もそうですが、適切な情報開示をしていかないと、ステークホルダーからの信頼を獲得できず、CSR的に“ゼロ点な企業”となってしまうので注意しましょう。

このあたりの細かい話は「CSR企業評価研究会」でしますので、ご興味のある方は研究会のほうにエントリーしてください。

CSR評価向上のための研究会詳細はこちら

執筆者:安藤 光展

CSR/サステナビリティ・コンサルタント
1981年長野県生まれ。専門はCSR/サステナビリティ経営、ステークホルダー・エンゲージメント。2009年よりブログ『CSRのその先へ』運営。著書は『創発型責任経営』(日本経済新聞出版社)『CSRデジタルコミュニケーション入門』(インプレスR&D)、『この数字で世界経済のことが10倍わかる』(技術評論社)など。

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